ジーエス・ユアサコーポレーション（6674）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億8900万
2010年9月30日: -4億3900万
2010年12月31日: 51億8200万
2011年3月31日 +62%: 83億9500万
2011年6月30日 -96.14%: 3億2400万
2011年9月30日 +86.42%: 6億400万
2011年12月31日 -78.15%: 1億3200万
2012年3月31日 +999.99%: 81億9400万
2012年6月30日 -65.6%: 28億1900万
2012年9月30日 -56.86%: 12億1600万
2012年12月31日 +185.28%: 34億6900万
2013年3月31日 +143.5%: 84億4700万
2013年6月30日 -68.56%: 26億5600万
2013年9月30日 +81.17%: 48億1200万
2013年12月31日 +9.31%: 52億6000万
2014年3月31日 +173.31%: 143億7600万
2014年6月30日 -84.37%: 22億4700万
2014年9月30日 +152.47%: 56億7300万
2014年12月31日 +168.2%: 152億1500万
2015年3月31日 +78.05%: 270億9100万
2015年6月30日 -96.76%: 8億7900万
2015年9月30日 +279.64%: 33億3700万
2015年12月31日 -78.87%: 7億500万
2016年3月31日: -35億9200万
2016年6月30日: -29億2300万
2016年9月30日 -173.9%: -80億600万
2016年12月31日: -20億1400万
2017年3月31日: 134億3300万
2017年6月30日 -78.74%: 28億5600万
2017年9月30日 +131.23%: 66億400万
2017年12月31日 +122.9%: 147億2000万
2018年3月31日 +60.26%: 235億9000万
2018年6月30日 -94.08%: 13億9700万
2018年9月30日 +321.47%: 58億8800万
2018年12月31日 +19.24%: 70億2100万
2019年3月31日 +84.02%: 129億2000万
2019年6月30日: -19億3900万
2019年9月30日: 5億4000万
2019年12月31日 +999.99%: 109億900万
2020年3月31日 -55.33%: 48億7300万
2020年6月30日 -52.08%: 23億3500万
2020年9月30日 +41.84%: 33億1200万
2020年12月31日 +344.26%: 147億1400万
2021年3月31日 +138.63%: 351億1200万
2021年6月30日 -87.39%: 44億2600万
2021年9月30日 +46.95%: 65億400万
2021年12月31日 +15.07%: 74億8400万
2022年3月31日 +234.67%: 250億4700万
2022年6月30日 -49.65%: 126億1000万
2022年9月30日 +21.52%: 153億2400万
2022年12月31日 +2.81%: 157億5400万
2023年3月31日 +62.43%: 255億9000万
2023年6月30日 -57.93%: 107億6600万
2023年9月30日 +93.54%: 208億3600万
2023年12月31日 +46.19%: 304億6100万
2024年3月31日 +135.03%: 715億9200万
2024年6月30日 -81.76%: 130億5500万
2024年9月30日 -19.36%: 105億2800万
2024年12月31日 +146.41%: 259億4200万
2025年3月31日 +20.14%: 311億6700万
2025年6月30日 -82.55%: 54億4000万
2025年9月30日 +204.58%: 165億6900万
2025年12月31日 +126.24%: 374億8600万
2026年3月31日 +77.78%: 666億4400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

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#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 16:13
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による影響はありません。
2025/06/25 16:13
#4 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、主として各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定年数(主として8年～14年)による定額法により発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の未処理額については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
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