- 6674
- 2026/10/09
- 時価
- 5532億円
- PER 予
- 13.99倍
- 2010年以降
- 4.66-78.29倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.4倍
- 2010年以降
- 0.49-5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.78%
- ROE 予
- 10.03%
- ROA 予
- 5.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
当期純利益又は当期純損失(△)
連結
- 2013年12月31日
- 49億1200万
- 2014年12月31日 +73.66%
- 85億3000万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当第3四半期連結累計期間の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。2015/02/04 11:00
この結果、当第3四半期連結累計期間の期首の退職給付に係る負債が1,062百万円増加し、利益剰余金が685百万円減少しております。なお、この変更による当第3四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に係る影響額は軽微であります。 - #2 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2015/02/04 11:00
税金費用については、当第3四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような経済状況の中、当社グループの当第3四半期連結累計期間の売上高は、連結範囲の拡大によるアジア地域での事業基盤強化を図ったことや円安による影響、これに加えて車載用リチウムイオン電池の販売が増加したことにより、2,664億62百万円と前第3四半期連結累計期間に比べて259億93百万円増加(10.8%)しました。2015/02/04 11:00
当第3四半期連結累計期間の利益は、車載用リチウムイオン電池の販売増加に伴う利益改善や、海外における売価改善への取り組みなどにより、営業利益が133億65百万円と前第3四半期連結累計期間に比べて36億2百万円増加(36.9%)しました。これに伴い、経常利益は152億33百万円と前第3四半期連結累計期間に比べて38億63百万円の増加(34.0%)となりました。四半期純利益は税金費用及び少数株主損益を計上したことにより85億30百万円と、前第3四半期連結累計期間に比べて36億18百万円増加(73.7%)しました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/02/04 11:00
1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)前第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前第3四半期連結累計期間自 平成25年 4月 1日至 平成25年12月31日 当第3四半期連結累計期間自 平成26年 4月 1日至 平成26年12月31日 (1)1株当たり四半期純利益金額 11円90銭 20円67銭 (算定上の基礎) 四半期純利益金額(百万円) 4,912 8,530 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る四半期純利益金額(百万円) 4,912 8,530 普通株式の期中平均株式数(千株) 412,815 412,793 (2)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額 - 19円26銭 (算定上の基礎) 四半期純利益調整額(百万円) - △12 (うち当期償却額(税額相当額控除後)(百万円)) - △12 普通株式増加数(千株) - 29,377 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 - -