ジーエス・ユアサコーポレーション(6674)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3億8200万
- 2010年9月30日
- -5億1000万
- 2010年12月31日
- -5億900万
- 2011年3月31日 -38.7%
- -7億600万
- 2011年6月30日
- 3億8800万
- 2011年9月30日 -77.32%
- 8800万
- 2011年12月31日
- -13億1600万
- 2012年3月31日
- -10億4800万
- 2012年6月30日
- 9億6500万
- 2012年9月30日 -87.25%
- 1億2300万
- 2012年12月31日 +43.09%
- 1億7600万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 22億6000万
- 2013年6月30日 -68.14%
- 7億2000万
- 2013年9月30日 +54.31%
- 11億1100万
- 2013年12月31日 +2.25%
- 11億3600万
- 2014年3月31日 +111.18%
- 23億9900万
- 2014年6月30日
- -3億6500万
- 2014年9月30日
- -1億9700万
- 2014年12月31日
- 6億9900万
- 2015年3月31日 +199.71%
- 20億9500万
- 2015年6月30日
- -3億4200万
- 2015年9月30日
- -2600万
- 2015年12月31日 -999.99%
- -20億8100万
- 2016年3月31日
- -12億7700万
- 2016年6月30日
- -12億7200万
- 2016年9月30日 -184.36%
- -36億1700万
- 2016年12月31日
- -34億8900万
- 2017年3月31日
- -16億5100万
- 2017年6月30日
- 1億4600万
- 2017年9月30日 +194.52%
- 4億3000万
- 2017年12月31日 -17.91%
- 3億5300万
- 2018年3月31日 +245.33%
- 12億1900万
- 2018年6月30日
- -15億9100万
- 2018年9月30日 -52.11%
- -24億2000万
- 2018年12月31日
- -15億1800万
- 2019年3月31日 -49.6%
- -22億7100万
- 2019年6月30日
- -4億8800万
- 2019年9月30日 -209.02%
- -15億800万
- 2019年12月31日 -31.9%
- -19億8900万
- 2020年3月31日
- -19億7500万
- 2020年6月30日
- -7億6700万
- 2020年9月30日
- -6億6100万
- 2020年12月31日
- -2億5600万
- 2021年3月31日
- 8億1300万
- 2021年6月30日 -2.34%
- 7億9400万
- 2021年9月30日 +45.21%
- 11億5300万
- 2021年12月31日
- -5億7500万
- 2022年3月31日
- 7億9600万
- 2022年6月30日 +143.34%
- 19億3700万
- 2022年9月30日 +72.84%
- 33億4800万
- 2022年12月31日 -47.94%
- 17億4300万
- 2023年3月31日 +38.38%
- 24億1200万
- 2023年6月30日 -60.78%
- 9億4600万
- 2023年9月30日 +148.73%
- 23億5300万
- 2023年12月31日 -13.34%
- 20億3900万
- 2024年3月31日 +14.96%
- 23億4400万
- 2024年6月30日 -50.3%
- 11億6500万
- 2024年9月30日 +72.88%
- 20億1400万
- 2024年12月31日
- -2億1900万
- 2025年3月31日 -157.99%
- -5億6500万
- 2025年6月30日 -305.13%
- -22億8900万
- 2025年9月30日
- 1億1200万
- 2025年12月31日 +195.54%
- 3億3100万
- 2026年3月31日 +388.52%
- 16億1700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 16:13
前連結会計年度自 2023年4月1日至 2024年3月31日 当連結会計年度自 2024年4月1日至 2025年3月31日 退職給付に係る調整額 16,631 △2,288 持分法適用会社に対する持分相当額: 当期発生額 2,471 △399