ジーエス・ユアサコーポレーション（6674）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 76億1400万
2010年3月31日 -0.16%: 76億200万
2010年12月31日 +15.67%: 87億9300万
2011年3月31日 -1.34%: 86億7500万
2011年6月30日 +10.66%: 96億
2011年9月30日 +10.38%: 105億9600万
2011年12月31日 -8.77%: 96億6700万
2012年3月31日 -21.22%: 76億1600万
2012年6月30日 +14.72%: 87億3700万
2012年9月30日 +9.74%: 95億8800万
2012年12月31日 +10.61%: 106億500万
2013年3月31日 -4.67%: 101億1000万
2013年6月30日 +34.95%: 136億4300万
2013年9月30日 -1.49%: 134億4000万
2013年12月31日 +5.63%: 141億9700万
2014年3月31日 -3.49%: 137億200万
2014年6月30日 +10.33%: 151億1700万
2014年9月30日 -3.53%: 145億8400万
2014年12月31日 +2.48%: 149億4500万
2015年3月31日 -5.98%: 140億5100万
2015年6月30日 +8.25%: 152億1000万
2015年9月30日 -4.62%: 145億700万
2015年12月31日 +0.72%: 146億1100万
2016年3月31日 -10.17%: 131億2500万
2016年6月30日 +11.86%: 146億8200万
2016年9月30日 +1.93%: 149億6500万
2016年12月31日 -0.63%: 148億7100万
2017年3月31日 +4.46%: 155億3400万
2017年6月30日 +17.1%: 181億9100万
2017年9月30日 -0.74%: 180億5700万
2017年12月31日 -0.97%: 178億8100万
2018年3月31日 -7.05%: 166億2100万
2018年6月30日 +3.98%: 172億8200万
2018年9月30日 +3.85%: 179億4800万
2018年12月31日 -1.04%: 177億6200万
2019年3月31日 -5.03%: 168億6900万
2019年6月30日 -0.39%: 168億300万
2019年9月30日 -3.34%: 162億4200万
2019年12月31日 -0.94%: 160億9000万
2020年3月31日 -8.53%: 147億1800万
2020年6月30日 +9.42%: 161億500万
2020年9月30日 -4.1%: 154億4400万
2020年12月31日 -1.58%: 152億
2021年3月31日 -1.49%: 149億7300万
2021年6月30日 +12.87%: 169億
2021年9月30日 +17.18%: 198億300万
2021年12月31日 +1.48%: 200億9700万
2022年3月31日 -4.28%: 192億3600万
2022年6月30日 +24.31%: 239億1200万
2022年9月30日 +0.95%: 241億4000万
2022年12月31日 -7.69%: 222億8400万
2023年3月31日 -1.96%: 218億4800万
2023年6月30日 +13.97%: 249億100万
2023年9月30日 +1.81%: 253億5100万
2023年12月31日 +4.01%: 263億6800万
2024年3月31日 -13.96%: 226億8600万
2024年6月30日 +12.97%: 256億2900万
2024年9月30日 -0.41%: 255億2500万
2024年12月31日 +1.7%: 259億5800万
2025年3月31日 -4.22%: 248億6300万
2025年6月30日 +0.4%: 249億6200万
2025年9月30日 +9.13%: 272億4100万
2025年12月31日 +4.12%: 283億6200万
2026年3月31日 -3.47%: 273億7800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
イ.子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
ロ.その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な固定資産の減価償却の方法2025/06/25 16:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)によっております。
2025/06/25 16:13