建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.建物は本社及び光技術研究所以外は賃借物件であり、建物は内装設備であります。
2.上記金額には消費税等を含めておりません。

2015/10/29 13:30

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8年～50年
工具、器具及び備品 2年～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年7月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/10/29 13:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年7月31日)	当連結会計年度(平成27年7月31日)
建物及び構築物	284,550千円	152,157千円
土地	492,318	286,784

担保付債務は次のとおりであります。

2015/10/29 13:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8年～50年
工具、器具及び備品 2年～8年
機械装置及び運搬具 5年～17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年7月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/10/29 13:30