アドテックプラズマテクノロジー（6668）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年8月31日: 9億7371万
2009年8月31日 -0.24%: 9億7134万
2010年8月31日 +0.56%: 9億7682万
2010年11月30日 +5.61%: 10億3160万
2011年2月28日 -0.22%: 10億2936万
2011年5月31日 +0.03%: 10億2972万
2011年8月31日 +1.51%: 10億4528万
2011年11月30日 +0.67%: 10億5228万
2012年2月29日 +0.01%: 10億5242万
2012年5月31日 +0.62%: 10億5898万
2012年8月31日 +0.5%: 10億6423万
2012年11月30日 +0.67%: 10億7137万
2013年2月28日 +0.58%: 10億7760万
2013年5月31日 +0.43%: 10億8220万
2013年8月31日 +0.67%: 10億8941万
2013年11月30日 -1.06%: 10億7783万
2014年2月28日 +0.01%: 10億7793万
2014年5月31日 +0.14%: 10億7947万
2014年8月31日 +0.02%: 10億7965万
2014年11月30日 +36.56%: 14億7434万
2015年2月28日 +0.87%: 14億8715万
2015年5月31日 +1.2%: 15億494万
2015年8月31日 +1.34%: 15億2516万
2015年11月30日 +0.15%: 15億2740万
2016年2月29日 -0.09%: 15億2596万
2016年5月31日 +0.03%: 15億2635万
2016年8月31日 -0.35%: 15億2104万
2016年11月30日 +0.05%: 15億2180万
2017年2月28日 -0.98%: 15億696万
2017年5月31日 +0.04%: 15億754万
2017年8月31日 +0.03%: 15億804万
2017年11月30日 -1.82%: 14億8055万
2018年2月28日 -24.05%: 11億2447万
2018年5月31日 +0.01%: 11億2457万
2018年8月31日 +0.46%: 11億2977万
2018年11月30日 +0.04%: 11億3026万
2019年2月28日 -0.17%: 11億2838万
2019年5月31日 -0.05%: 11億2787万
2019年8月31日 -0.09%: 11億2685万
2019年11月30日 +0.06%: 11億2748万
2020年2月29日 +24.55%: 14億434万
2020年5月31日 -0.4%: 13億9873万
2020年8月31日 +0.17%: 14億105万
2020年11月30日 +0.39%: 14億645万
2021年2月28日 -0.24%: 14億310万
2021年5月31日 +1.45%: 14億2343万
2021年8月31日 +0.32%: 14億2805万
2021年11月30日 +1.17%: 14億4473万
2022年2月28日 +0.64%: 14億5401万
2022年5月31日 +1.17%: 14億7107万
2022年8月31日 +3.51%: 15億2265万
2022年11月30日 +6.52%: 16億2200万
2023年2月28日 -1.97%: 15億9000万
2023年5月31日 +22.08%: 19億4100万
2023年8月31日 +1.39%: 19億6800万
2023年11月30日 +106.35%: 40億6100万
2024年2月29日 -2.51%: 39億5900万
2024年5月31日 +3.69%: 41億500万
2024年8月31日 +3.58%: 42億5200万
2024年11月30日 -6.7%: 39億6700万
2025年2月28日 +5.82%: 41億9800万
2025年5月31日 -4.22%: 40億2100万
2025年8月31日 -2.36%: 39億2600万
2025年11月30日 +1.53%: 39億8600万
2026年2月28日 +3.31%: 41億1800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2025/11/26 16:54

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(2024年8月31日)	当連結会計年度(2025年8月31日)
建物及び構築物	595百万円	564百万円
土地	236	236

(2)担保に係る債務

2025/11/26 16:54

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ無形固定資産

2025/11/26 16:54