建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 9億7371万
- 2009年8月31日 -0.24%
- 9億7134万
- 2010年8月31日 +0.56%
- 9億7682万
- 2011年8月31日 +7.01%
- 10億4528万
- 2012年8月31日 +1.81%
- 10億6423万
- 2013年8月31日 +2.37%
- 10億8941万
- 2014年8月31日 -0.9%
- 10億7965万
- 2015年8月31日 +41.27%
- 15億2516万
- 2016年8月31日 -0.27%
- 15億2104万
- 2017年8月31日 -0.85%
- 15億804万
- 2018年8月31日 -25.08%
- 11億2977万
- 2019年8月31日 -0.26%
- 11億2685万
- 2020年8月31日 +24.33%
- 14億105万
- 2021年8月31日 +1.93%
- 14億2805万
- 2022年8月31日 +6.62%
- 15億2265万
- 2023年8月31日 +29.25%
- 19億6800万
- 2024年8月31日 +116.06%
- 42億5200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2023/11/29 15:03 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- (1)担保に供している資産2023/11/29 15:03
(2)担保に係る債務前連結会計年度(2022年8月31日) 当連結会計年度(2023年8月31日) 建物及び構築物 309百万円 627百万円 土地 236 236
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 工具、器具及び備品 5～8年2023/11/29 15:03
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産