アドテックプラズマテクノロジー（6668）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年8月31日: 5億520万
2009年8月31日 -7.29%: 4億6836万
2010年8月31日 -7.14%: 4億3492万
2010年11月30日 +10.31%: 4億7978万
2011年2月28日 -2.37%: 4億6838万
2011年5月31日 -1.81%: 4億5989万
2011年8月31日 +1.25%: 4億6565万
2011年11月30日 -0.62%: 4億6277万
2012年2月29日 -1.7%: 4億5489万
2012年5月31日 -0.61%: 4億5211万
2012年8月31日 -1.09%: 4億4716万
2012年11月30日 -0.7%: 4億4401万
2013年2月28日 -0.98%: 4億3965万
2013年5月31日 -1.49%: 4億3310万
2013年8月31日 -1.33%: 4億2733万
2013年11月30日 -3.01%: 4億1445万
2014年2月28日 -2.35%: 4億470万
2014年5月31日 -1.9%: 3億9700万
2014年8月31日 -2.46%: 3億8722万
2014年11月30日 +95.63%: 7億5750万
2015年2月28日 -1.34%: 7億4733万
2015年5月31日 -0.65%: 7億4244万
2015年8月31日 +0.94%: 7億4938万
2015年11月30日 -2.04%: 7億3406万
2016年2月29日 -2.39%: 7億1651万
2016年5月31日 -2.41%: 6億9924万
2016年8月31日 -2.7%: 6億8034万
2016年11月30日 -2.28%: 6億6482万
2017年2月28日 -3.19%: 6億4363万
2017年5月31日 -2.31%: 6億2875万
2017年8月31日 -2.38%: 6億1380万
2017年11月30日 -6.87%: 5億7162万
2018年2月28日 -7.06%: 5億3128万
2018年5月31日 -2.39%: 5億1857万
2018年8月31日 -1.31%: 5億1176万
2018年11月30日 -2.28%: 5億9万
2019年2月28日 -2.4%: 4億8807万
2019年5月31日 -2.46%: 4億7608万
2019年8月31日 -2.5%: 4億6419万
2019年11月30日 -2.47%: 4億5273万
2020年2月29日 +58.6%: 7億1803万
2020年5月31日 -2.54%: 6億9982万
2020年8月31日 -0.7%: 6億9492万
2020年11月30日 -0.8%: 6億8937万
2021年2月28日 -2.13%: 6億7465万
2021年5月31日 +1.15%: 6億8244万
2021年8月31日 -0.98%: 6億7575万
2021年11月30日 +1.42%: 6億8537万
2022年2月28日 -0.51%: 6億8189万
2022年5月31日 +0.43%: 6億8482万
2022年8月31日 +5.07%: 7億1952万
2022年11月30日 +11.74%: 8億400万
2023年2月28日 -5.22%: 7億6200万
2023年5月31日 +44.09%: 10億9800万
2023年8月31日 +0.46%: 11億300万
2023年11月30日 +188.21%: 31億7900万
2024年2月29日 -4.5%: 30億3600万
2024年5月31日 +3.1%: 31億3000万
2024年8月31日 +2.88%: 32億2000万
2024年11月30日 -9.63%: 29億1000万
2025年2月28日 +5.7%: 30億7600万
2025年5月31日 -6.73%: 28億6900万
2025年8月31日 -4.46%: 27億4100万
2025年11月30日 +0.33%: 27億5000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2025/11/26 16:54

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(2024年8月31日)	当連結会計年度(2025年8月31日)
建物及び構築物	595百万円	564百万円
土地	236	236

(2)担保に係る債務

2025/11/26 16:54

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ無形固定資産

2025/11/26 16:54