建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 5億520万
- 2009年8月31日 -7.29%
- 4億6836万
- 2010年8月31日 -7.14%
- 4億3492万
- 2011年8月31日 +7.07%
- 4億6565万
- 2012年8月31日 -3.97%
- 4億4716万
- 2013年8月31日 -4.43%
- 4億2733万
- 2014年8月31日 -9.39%
- 3億8722万
- 2015年8月31日 +93.53%
- 7億4938万
- 2016年8月31日 -9.21%
- 6億8034万
- 2017年8月31日 -9.78%
- 6億1380万
- 2018年8月31日 -16.62%
- 5億1176万
- 2019年8月31日 -9.29%
- 4億6419万
- 2020年8月31日 +49.7%
- 6億9492万
- 2021年8月31日 -2.76%
- 6億7575万
- 2022年8月31日 +6.48%
- 7億1952万
- 2023年8月31日 +53.3%
- 11億300万
- 2024年8月31日 +191.93%
- 32億2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2023/11/29 15:03 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- (1)担保に供している資産2023/11/29 15:03
(2)担保に係る債務前連結会計年度(2022年8月31日) 当連結会計年度(2023年8月31日) 建物及び構築物 309百万円 627百万円 土地 236 236
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 工具、器具及び備品 5～8年2023/11/29 15:03
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産