ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年8月31日
- 181万
- 2009年8月31日 -28.59%
- 129万
- 2010年8月31日 -40.03%
- 77万
- 2011年8月31日 -66.75%
- 25万
- 2012年8月31日 +842.86%
- 244万
- 2013年8月31日 -16.26%
- 204万
- 2014年8月31日 -23.91%
- 155万
- 2015年8月31日 +9.9%
- 171万
- 2016年8月31日 -36.73%
- 108万
- 2017年8月31日 -26.16%
- 79万
- 2018年8月31日 +999.99%
- 5627万
- 2019年8月31日 -22.96%
- 4335万
- 2020年8月31日 +4.99%
- 4551万
- 2021年8月31日 +8.19%
- 4924万
- 2022年8月31日 -11.22%
- 4371万
- 2023年8月31日 +32.67%
- 5800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2023/11/29 15:03 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ 無形固定資産2023/11/29 15:03
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)無形固定資産2023/11/29 15:03
ソフトウエア 社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準