- #1 固定資産の減価償却の方法
(2)無形固定資産
ソフトウエア 社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
2020/11/27 13:30- #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
2020/11/27 13:30- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(2)無形固定資産
ソフトウエア 社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準
2020/11/27 13:30- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2020/11/27 13:30
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