工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 8億1787万
- 2009年8月31日 -3.89%
- 7億8605万
- 2010年8月31日 -15.63%
- 6億6318万
- 2011年8月31日 +1.69%
- 6億7436万
- 2012年8月31日 -8.42%
- 6億1761万
- 2013年8月31日 +5.69%
- 6億5274万
- 2014年8月31日 +9.59%
- 7億1537万
- 2015年8月31日 +18.05%
- 8億4447万
- 2016年8月31日 +7.22%
- 9億548万
- 2017年8月31日 +4.29%
- 9億4431万
- 2018年8月31日 +9.67%
- 10億3563万
- 2019年8月31日 +2.03%
- 10億5670万
- 2020年8月31日 +24.41%
- 13億1466万
- 2021年8月31日 +13.76%
- 14億9557万
- 2022年8月31日 +25.75%
- 18億8069万
- 2023年8月31日 +7.41%
- 20億2000万
個別
- 2008年8月31日
- 5億6217万
- 2009年8月31日 -7.33%
- 5億2094万
- 2010年8月31日 -24.39%
- 3億9386万
- 2011年8月31日 -7.7%
- 3億6355万
- 2012年8月31日 -6.77%
- 3億3895万
- 2013年8月31日 +0.7%
- 3億4132万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2023/11/29 15:03 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 6～12年2023/11/29 15:03
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械及び装置 12年2023/11/29 15:03
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。