リバーエレテック（6666）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -727万
- 2010年9月30日 -811.19%
- -6630万
- 2010年12月31日
- 9098万
- 2011年3月31日 -86.19%
- 1256万
- 2011年6月30日 +269.53%
- 4641万
- 2011年9月30日
- -714万
- 2011年12月31日 -999.99%
- -1億7986万
- 2012年3月31日 -24.5%
- -2億2394万
- 2012年6月30日
- 5879万
- 2012年9月30日 -89.38%
- 624万
- 2012年12月31日 +474.01%
- 3583万
- 2013年3月31日 +635.68%
- 2億6359万
- 2013年6月30日 -33.24%
- 1億7598万
- 2013年9月30日 +24.88%
- 2億1977万
- 2013年12月31日 -40.17%
- 1億3148万
- 2014年3月31日
- -4191万
- 2014年6月30日 -592.72%
- -2億9034万
- 2014年9月30日 -52.63%
- -4億4316万
- 2014年12月31日 -17.32%
- -5億1990万
- 2015年3月31日 -5.56%
- -5億4881万
- 2015年6月30日
- -3570万
- 2015年9月30日
- 1270万
- 2015年12月31日
- -180万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -8428万
- 2016年6月30日 -105.26%
- -1億7299万
- 2016年9月30日 -105.32%
- -3億5519万
- 2016年12月31日
- -3億4914万
- 2017年3月31日
- -3億3640万
- 2017年6月30日
- -1億3499万
- 2017年9月30日 -60.98%
- -2億1731万
- 2017年12月31日 -13.08%
- -2億4573万
- 2018年3月31日 -62.01%
- -3億9811万
- 2018年6月30日
- -2億351万
- 2018年9月30日 -106.11%
- -4億1946万
- 2018年12月31日 -46.73%
- -6億1549万
- 2019年3月31日 -34.76%
- -8億2943万
- 2019年6月30日
- -6740万
- 2019年9月30日 -49.68%
- -1億88万
- 2019年12月31日
- -9242万
- 2020年3月31日
- 7041万
- 2020年6月30日 +103.47%
- 1億4327万
- 2020年9月30日 +42.64%
- 2億437万
- 2020年12月31日 +65.15%
- 3億3751万
- 2021年3月31日 +66.35%
- 5億6145万
- 2021年6月30日 -48.81%
- 2億8741万
- 2021年9月30日 +102.99%
- 5億8342万
- 2021年12月31日 +56.96%
- 9億1576万
- 2022年3月31日 +35.34%
- 12億3943万
- 2022年6月30日 -64.62%
- 4億3846万
- 2022年9月30日 +109.45%
- 9億1836万
- 2022年12月31日 +8.43%
- 9億9579万
- 2023年3月31日 +1.61%
- 10億1181万
- 2023年6月30日 -98.72%
- 1298万
- 2023年9月30日 +120.85%
- 2867万
- 2023年12月31日 +209.3%
- 8868万
- 2024年3月31日
- -584万
- 2024年6月30日
- 1億3283万
- 2024年9月30日 +26.31%
- 1億6778万
- 2024年12月31日
- -6003万
- 2025年3月31日
- 1億3191万
- 2025年6月30日
- -2億4377万
- 2025年9月30日
- -1億2539万
- 2025年12月31日
- -7347万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 9:06
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/26 9:06
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取り扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
