固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 29億3157万
- 2018年3月31日 +11.02%
- 32億5449万
個別
- 2017年3月31日
- 27億7950万
- 2018年3月31日 +11.37%
- 30億9546万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2021/05/24 15:52
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)(単位:千円) 支払利息 26,720 531 27,251 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 597,236 84 597,320
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(単位:千円) 支払利息 30,229 381 30,611 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 716,454 273 716,727 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2021/05/24 15:52
有形固定資産
水晶製品事業における生産設備(機械装置及び工具)及び全社における事務用機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 34~50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/24 15:52 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2021/05/24 15:52前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 823千円 20千円 工具、器具及び備品 25 1 計 849 21 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2021/05/24 15:52前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 0千円 -千円 機械装置及び運搬具 1,442 1,573 工具、器具及び備品 0 0 計 1,442 1,573 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2021/05/24 15:52
(単位:千円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/05/24 15:52
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②キャッシュ・フローの状況2021/05/24 15:52
当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、税金等調整前当期純利益の減少やたな卸資産の増加、有形固定資産の取得による支出、長期借入金の返済による支出等の要因により一部相殺されたものの、売上債権の減少、長期借入れによる収入等により前連結会計年度に比べ260,797千円増加し、当連結会計年度末には990,446千円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/05/24 15:52
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2021/05/24 15:52
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)