構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 34～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/24 16:02

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
原材料及び貯蔵品	33,349千円	18,950千円
建物及び構築物	103,996	101,409
機械装置及び運搬具	56,414	42,015

担保付債務

2021/05/24 16:02

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
青森県青森市	水晶製品	建物及び構築物
マレーシアイポー市	水晶製品	工具、器具及び備品

当社グループは、原則として、事業用資産については事業内容を基にグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、収益性の低下に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2021/05/24 16:02

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/24 16:02

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/24 16:02