ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 3～10年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、製品組込用のソフトウエアについては、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/02/21 16:54

#2 固定資産除却損の注記、営業外費用

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)	当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建設仮勘定	-	24,244
ソフトウエア	-	28,657
	339	55,876

2019/02/21 16:54

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2. 当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

資産の種類	増減理由	金額(減少△)千円
本勘定への振替	△105,682
ソフトウエア仮勘定	本勘定への振替	△36,630

2019/02/21 16:54

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失額(千円)
埼玉県蕨市等	バーコード製造設備	建設仮勘定	29,622
		ソフトウエア仮勘定	10,148

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位を主として、会社単位を基準としてグルーピングしており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。当連結会計年度においては、バーコード製造設備のうち対象製品の開発中止となった資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(39,771千円)として特別損失に計上いたしました。
なお、当該資産グループの回収可能額は、使用価値により算定しておりますが、将来キャッシュ・フローがゼロであるため、回収可能額を零と評価しております。

2019/02/21 16:54

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社は定率法を、また海外子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、製品組込用のソフトウエアについては、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/02/21 16:54