建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/03/19 14:05

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月21日至 平成25年12月20日)	当連結会計年度(自 平成25年12月21日至 平成26年12月20日)
建物及び構築物	0千円	-千円
機械装置及び運搬具	674千円	32千円

2015/03/19 14:05

#3 減損損失に関する注記（連結）

なお、当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により算定しており、零として評価しております。ただし、土地については不動産鑑定評価額により評価し、一部資産グループにおける建物については固定資産税評価額により評価しております。
当連結会計年度(自 平成25年12月21日 至 平成26年12月20日)

2015/03/19 14:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/03/19 14:05