建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～38年
機械及び装置 4～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2014/03/28 14:51

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)		当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	9百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	11		14

2014/03/28 14:51

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)		当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	26百万円		855百万円
機械装置及び運搬具	533		1,499

2014/03/28 14:51

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
現金及び預金(注)	4,335百万円	5,283百万円
建物及び構築物	9,628	8,332
土地	3,489	3,489

担保付債務は次のとおりです。

2014/03/28 14:51

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりです。
増加 建物 (LED製造) 9,422百万円
機械及び装置 (LED製造) 20,637百万円

2014/03/28 14:51

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 4～8年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2014/03/28 14:51