建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～38年
機械及び装置 4～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2020/03/26 15:06

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容

前連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)		当連結会計年度(自 平成31年1月1日至 令和元年12月31日)
建物及び構築物	-百万円		19百万円
機械装置及び運搬具	42		26

2020/03/26 15:06

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容

前連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)		当連結会計年度(自 平成31年1月1日至 令和元年12月31日)
建物及び構築物	112百万円		18百万円
機械装置及び運搬具	968		665

2020/03/26 15:06

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成30年12月31日)	当連結会計年度(令和元年12月31日)
建物及び構築物	750百万円	699百万円
土地	458	458

担保付債務は次のとおりです。

2020/03/26 15:06

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2020/03/26 15:06

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2020/03/26 15:06

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 4～8年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2020/03/26 15:06