半期報告書-第61期(平成28年1月1日-平成28年6月30日)
(表示方法の変更)
(連結財務諸表に関する会計基準適用)
「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 平成25年9月13日)第39項に掲げられた定め等を適用し、中間純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っています。当該表示の変更を反映させるため、前中間連結会計期間及び前連結会計年度については、中間連結財務諸表及び連結財務諸表の組換えを行っています。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書)
前中間連結会計期間において、営業活動によるキャッシュ・フローに区分掲記していた「製品補償引当金の増減額(△は減少)」、「有形固定資産売却損益(△は益)」は重要性が乏しいため、当中間連結会計期間より、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しています。なお、当中間連結会計期間における営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含まれている「製品補償引当金の増減額(△は減少)」は36百万円、「有形固定資産売却損益(△は益)」は2百万円です。
(連結財務諸表に関する会計基準適用)
「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 平成25年9月13日)第39項に掲げられた定め等を適用し、中間純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っています。当該表示の変更を反映させるため、前中間連結会計期間及び前連結会計年度については、中間連結財務諸表及び連結財務諸表の組換えを行っています。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書)
前中間連結会計期間において、営業活動によるキャッシュ・フローに区分掲記していた「製品補償引当金の増減額(△は減少)」、「有形固定資産売却損益(△は益)」は重要性が乏しいため、当中間連結会計期間より、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しています。なお、当中間連結会計期間における営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含まれている「製品補償引当金の増減額(△は減少)」は36百万円、「有形固定資産売却損益(△は益)」は2百万円です。