有価証券報告書-第12期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
機械装置及び運搬具 6～7年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)は、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。