有価証券報告書-第14期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～10年)に基づいております。