建設仮勘定、製品売上原価、非支配株主との取引に係る親会社の持分変動他2件
- 【期間】
- 通期
2009年1月
- 建設仮勘定
- 928億6900万
- 製品売上原価
- 2332億9000万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
2010年1月
- 建設仮勘定
- 179億3800万
- 製品売上原価
- 2152億7700万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
2011年1月
- 建設仮勘定
- 179億2600万
- 製品売上原価
- 2161億3600万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
2012年1月
- 建設仮勘定
- 217億6900万
- 製品売上原価
- 1852億8900万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
2013年1月
- 建設仮勘定
- 163億2800万
- 製品売上原価
- 1428億5100万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
2013年12月
- 建設仮勘定
- 81億3300万
- 製品売上原価
- 1167億100万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
2014年12月
- 建設仮勘定
- 77億1000万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 7億9600万
2015年12月
- 建設仮勘定
- 50億7700万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 12億3700万
2016年12月
- 建設仮勘定
- 32億5500万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 13億8200万
2017年12月
- 建設仮勘定
- 92億4000万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 35億8500万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 13億8800万
2018年12月
- 建設仮勘定
- 225億9700万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 37億9300万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 11億6800万
2019年12月
- 建設仮勘定
- 321億6700万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 13億5600万
2020年12月
- 建設仮勘定
- 307億3200万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 8億8900万
2021年12月
- 建設仮勘定
- 373億9900万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 4億2700万
2022年12月
- 建設仮勘定
- 1102億6400万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -2億
2023年12月
- 建設仮勘定
- 2840億6100万
- 製品売上原価
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 6億8200万