機械装置及び運搬具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年1月31日
- 7014億1800万
- 2010年1月31日 +10.73%
- 7766億9700万
- 2011年1月31日 -2.81%
- 7548億9200万
- 2012年1月31日 -6.48%
- 7060億500万
- 2013年1月31日 +2.47%
- 7234億3600万
- 2013年12月31日 -2.19%
- 7076億1600万
- 2014年12月31日 +2.11%
- 7225億2100万
- 2015年12月31日 +0.51%
- 7261億9100万
- 2016年12月31日 +0.77%
- 7317億5700万
- 2017年12月31日 +1.66%
- 7439億3400万
- 2018年12月31日 +2.85%
- 7651億3600万
- 2019年12月31日 +4.86%
- 8022億8800万
- 2020年12月31日 +4.47%
- 8381億1500万
- 2021年12月31日 +7.8%
- 9035億2800万
- 2022年12月31日 +5.34%
- 9517億9600万
- 2023年12月31日 +10.96%
- 1兆560億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 15:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。2024/03/29 15:01
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)