機械装置及び運搬具(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 1954億6100万
- 2010年1月31日 -15.84%
- 1645億800万
- 2011年1月31日 -39.74%
- 991億4000万
- 2012年1月31日 -48.94%
- 506億1900万
- 2013年1月31日 -8.04%
- 465億4900万
- 2013年12月31日 +11.66%
- 519億7600万
- 2014年12月31日 -0.51%
- 517億900万
- 2015年12月31日 -4.54%
- 493億6200万
- 2016年12月31日 -2.36%
- 481億9800万
- 2017年12月31日 -2.23%
- 471億2500万
- 2018年12月31日 +34.4%
- 633億3500万
- 2019年12月31日 +13.28%
- 717億4600万
- 2020年12月31日 +15.26%
- 826億9300万
- 2021年12月31日 +18.16%
- 977億1000万
- 2022年12月31日 -3.84%
- 939億5700万
- 2023年12月31日 +41.5%
- 1329億5000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 15:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。2024/03/29 15:01
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)