有価証券報告書-第25期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。なお、在外子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～45年
機械装置及び運搬具 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。