四半期純利益又は四半期純損失(△)
連結
- 2010年9月30日
- 2476万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 3億744万
- 2012年9月30日 -43.4%
- 1億7401万
- 2013年9月30日 -20.31%
- 1億3867万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 15億6622万
- 2015年9月30日 -48.19%
- 8億1145万
- 2016年9月30日 -52.12%
- 3億8851万
- 2017年9月30日 +135.7%
- 9億1574万
- 2018年9月30日 -17.41%
- 7億5627万
- 2019年9月30日 -77.57%
- 1億6962万
- 2020年9月30日
- -15億8650万
- 2021年9月30日
- 15億6256万
- 2022年9月30日 -16.59%
- 13億326万
- 2023年9月30日 +9.62%
- 14億2863万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の売上高は、全般に為替の円安に伴うプラス影響もあり、増収となりました。製品市場別では、TA(テキスタイル・アパレル)市場向けは、今期市場投入したDTF(Direct to Film)機のTxF150-75が好調で販売が大幅に伸長し、SG市場向けは、本体の販売が減少したもののインクの販売が堅調に推移しました。IP(インダストリアルプロダクツ)市場向けは、新製品の販売が大幅に拡大した前年同期と同水準の販売を確保した一方で、FA(ファクトリーオートメーション)事業は、高水準な需要があった前年同期比で販売が減少しました。エリア別では、北米や欧州、アジア・オセアニアが景気減速の影響を受け前年同期並の販売となったものの、日本は景気回復に伴う需要の拡大により販売が伸長しました。利益面では、前期に調達した半導体等の高コスト部材を使用した製品の販売が継続しましたが、世界的なロジスティクス混乱の終息に伴う輸送コストの減少に加え、インフレ進行による全般的なコスト上昇に対応するための販売価格見直しを進めてきた効果もあり、売上原価率は改善しました。販管費は、今後の新技術・新製品開発に向けた研究開発費の増加や、人件費及びグローバルでの展示会への積極的な出展等の営業活動の活発化に伴う費用が増加しましたが、売上高比率の増加は最小限に抑制しました。これらに加え、為替のプラス効果もあり、前年同期比で増益となりました。2023/11/14 15:18
以上の結果、当期における当社グループの売上高は354億37百万円(前年同期比4.3%増)、営業利益は23億31百万円(同23.7%増)、経常利益は20億14百万円(同17.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億12百万円(同9.0%増)となりました。
また、当期における主要な為替レート(2023年4月~2023年9月の平均レート)は、1米ドル=141.00円(前年同期133.98円)、1ユーロ=153.38円(前年同期138.72円)で推移いたしました。 - #2 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/11/14 15:18
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) (1) 1株当たり四半期純利益 45.06円 49.09円 (算定上の基礎) 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(千円) 1,296,669 1,412,929 普通株式の期中平均株式数(株) 28,777,233 28,780,333 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 45.04円 49.04円 (算定上の基礎) 普通株式増加数(株) 15,005 29,990 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 - -