構築物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 7596万
- 2020年12月31日 -10.98%
- 6762万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
機械及び装置 2~17年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は、残価保証額)とする定額法を採用しております。2021/03/31 11:00 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は以下のとおりであります。2021/03/31 11:00
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 建物及び構築物 94千円 2,337千円 機械装置及び運搬具 1,250 980 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産は、以下のとおりであります。2021/03/31 11:00
担保付債務は以下のとおりであります。前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 売掛債権 -千円 5,860千円 建物及び構築物 859,491 913,596 機械装置及び運搬具 3,693 767,222
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産除く)2021/03/31 11:00
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産除く)2021/03/31 11:00
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は、残価保証額)とする定額法を採用しております。2021/03/31 11:00