大日光・エンジニアリング(6635)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 2008万
- 2009年12月31日 -20.42%
- 1598万
- 2010年12月31日 -22.21%
- 1243万
- 2011年12月31日 +718.4%
- 1億177万
- 2012年12月31日 -24.13%
- 7721万
- 2013年12月31日 +63.86%
- 1億2652万
- 2014年12月31日 -13.15%
- 1億988万
- 2015年12月31日 -10.85%
- 9796万
- 2016年12月31日 -8.9%
- 8924万
- 2017年12月31日 -2.33%
- 8716万
- 2018年12月31日 -2.92%
- 8462万
- 2019年12月31日 -10.22%
- 7596万
- 2020年12月31日 -10.98%
- 6762万
- 2021年12月31日 -1.49%
- 6661万
- 2022年12月31日 -4.46%
- 6364万
- 2023年12月31日 +1.24%
- 6443万
- 2024年12月31日 -8.1%
- 5921万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産除く)2025/03/28 15:38
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は以下のとおりであります。2025/03/28 15:38
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 653千円 4千円 機械装置及び運搬具 24,322 36,105 - #3 圧縮記帳額に関する注記(連結)
- 固定資産の取得価額から控除されている国庫補助金及び保険差益の圧縮記帳額は次のとおりであります。2025/03/28 15:38
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 489千円 1,489千円 機械装置及び運搬具 206,976 206,976 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産は、以下のとおりであります。2025/03/28 15:38
担保付債務は以下のとおりであります。前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 流動資産「その他」(未収入金) 4,720 5,200 建物及び構築物 948,689 472,597 機械装置及び運搬具 689,072 632,616
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年1月1日 至2023年12月31日)2025/03/28 15:38
当社は原則として事業用資産については店舗・工場を基準としてグルーピングを行い、連結子会社は各社を一つ場所 用途 種類 減損損失(千円) 福岡県朝倉郡筑前町 製造設備 建物及び構築物 442 機械装置及び運搬具 53,672 その他 500 無形固定資産 10,101 中国恵州市 製造設備 建物及び構築物 1,372 機械装置及び運搬具 6,511
の単位としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産及び遊休資産については、個別にグルーピング - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 1.総資産2025/03/28 15:38
当連結会計年度末における総資産は、29,559百万円(前期末比362百万円増)となりました。流動資産は、原材料及び貯蔵品、商品及び製品が減少した一方、現金及び預金、受取手形及び売掛金、電子記録債権が増加したこと等により、23,673百万円(前期末比432百万円増)となりました。固定資産は、無形固定資産が増加した一方、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、投資その他の資産が減少したこと等により、5,886百万円(前期末比69百万円減)となりました。
2.負債 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産除く)2025/03/28 15:38
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。