建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
上記以外のもの
…定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2015/06/26 9:29

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―千円	156,522千円

2015/06/26 9:29

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,485千円	21,765千円
機械及び装置	―	0

2015/06/26 9:29

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	東京支社	内装工事	17,321	千円
工具、器具及び備品	大阪本社	TV会議システム	8,240	千円
ソフトウェア	大阪本社	販売システム改造	9,298	千円
その他(ソフトウェア仮勘定)	大阪本社	統合システム構築	123,000	千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2015/06/26 9:29

#5 設備投資等の概要

(1) 電子機器事業
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエアの更新及びのれんの取得のため、331百万円を投資いたしました。
(2) EMS事業

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 9:29