訂正有価証券報告書-第44期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したもの:旧定率法
平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得したもの:定率法(250%定率法)
平成24年4月1日以後に取得したもの:定率法(200%定率法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～18年
機械装置及び運搬具 4年～7年
工具、器具及び備品 4年～20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。