- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超える
ため、記載を省略しております。
2014/06/24 16:38- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
ース資産の内容
(ア)有形固定資産
「機械及び装置」及び「工具、器具及び備品」であります。
2014/06/24 16:38- #3 事務所移転費用の注記
②減損損失の認識に至った経緯
事務所等の移転に伴い、除却予定となった固定資産について、減損損失を計上いたしました。
③固定資産の種類ごとの減損損失の内訳
2014/06/24 16:38- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/24 16:38 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2014/06/24 16:38- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については,各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/06/24 16:38- #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
ハ 当該資産除去債務の総額の増減
| 前連結会計年度 | 当連結会計年度 |
| (自 平成24年4月1日 | (自 平成25年4月1日 |
| 至 平成25年3月31日) | 至 平成26年3月31日) |
| 期首残高 | 252,703 | 千円 | 258,525 | 千円 |
| 有形固定資産の取得に伴う増減額 | - | | 118,336 | |
| 時の経過による調整額 | 5,822 | | 7,061 | |
2014/06/24 16:38- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/24 16:38