IHI（7013）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1012億2200万
2009年3月31日 +2.94%: 1042億
2010年3月31日 +3.28%: 1076億1600万
2011年3月31日 +43.89%: 1548億5100万
2011年6月30日 +0.34%: 1553億7200万
2011年9月30日 +0.55%: 1562億2900万
2011年12月31日 -0.98%: 1546億9300万
2012年3月31日 -0.71%: 1535億9600万
2012年6月30日 -0.22%: 1532億5400万
2012年9月30日 -1.58%: 1508億3800万
2012年12月31日 -1.05%: 1492億5300万
2013年3月31日 -11.28%: 1324億1600万
2013年6月30日 +1.83%: 1348億4300万
2013年9月30日 -1.03%: 1334億6000万
2013年12月31日 -1.18%: 1318億8200万
2014年3月31日 +0.96%: 1331億4800万
2014年6月30日 -1.08%: 1317億1300万
2014年9月30日 +7.46%: 1415億3800万
2014年12月31日 -0.33%: 1410億7600万
2015年3月31日 +3.24%: 1456億4200万
2015年6月30日 -1.14%: 1439億8400万
2015年9月30日 +0.97%: 1453億8000万
2015年12月31日 -1.12%: 1437億4800万
2016年3月31日 -0.8%: 1425億9700万
2016年6月30日 -1.34%: 1406億8600万
2016年9月30日 -0.08%: 1405億7100万
2016年12月31日 +0.17%: 1408億600万
2017年3月31日 -2.84%: 1368億100万
2017年6月30日 -1.41%: 1348億7000万
2017年9月30日 -0.98%: 1335億4800万
2017年12月31日 -0.9%: 1323億5000万
2018年3月31日 -0.99%: 1310億3500万
2018年6月30日 -0.22%: 1307億4800万
2018年9月30日 +1.7%: 1329億6900万
2018年12月31日 -0.73%: 1319億9200万
2019年3月31日 +3.91%: 1371億5600万
2019年6月30日 -0.97%: 1358億2400万
2019年9月30日 +6.91%: 1452億1300万
2019年12月31日 -1.41%: 1431億6300万
2020年3月31日 +7.72%: 1542億1700万
2020年6月30日 -1.41%: 1520億3500万
2020年9月30日 -0.64%: 1510億6800万
2020年12月31日 -0.44%: 1504億500万

有報情報

#1 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	182	884
機械装置及び運搬具	1,315	-

前連結会計年度に認識した減損損失は、主に産業システム・汎用機械セグメントのIHI Charging Systems International GmbH(現:IHI Charging Systems International GmbH i.L.)で、事業構造改革を実施したことにより、使用権資産勘定などの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,117百万円を減損損失として認識したものです。当該回収可能価額は使用価値に基づいており、使用価値は今後の事業計画と経済的残存耐用年数を基礎としたキャッシュ・フローの見積額を、当該資金生成単位又は資金生成単位グループの税引前加重平均資本コストを基礎とした割引率により現在価値に割り引いて算定しました。
当連結会計年度に認識した減損損失は、主に社会基盤セグメントの株式会社IHI建材工業で、事業ポートフォリオ改革の取り組みに伴って、使用権資産勘定などの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,327百万円を減損損失として認識したものです。当該回収可能価額は売却費用控除後の公正価値により測定しています。

2025/06/23 15:28

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地等の償却を行なわない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行なっています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりです。
・建物及び構築物 :2～75年
・機械装置及び運搬具:2～17年

2025/06/23 15:28