減価償却費

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
2 オペレーティング・リース取引
貸手側
未経過リース料

	前連結会計年度 (平成25年3月31日)	当連結会計年度 (平成26年3月31日)
1年以内	443百万円	539百万円
1年超	2,052百万円	1,959百万円
合計	2,495百万円	2,498百万円

借手側
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

	前連結会計年度 (平成25年3月31日)	当連結会計年度 (平成26年3月31日)
1年以内	17百万円	17百万円
1年超	208百万円	190百万円
合計	225百万円	207百万円

3 ファイナンス・リース取引
借手側
ファイナンス・リース取引は重要性がないため、リース資産の内容及び減価償却の方法の記載を省略しております。2014/06/30 11:50

#2 主要な販売費及び一般管理費

※(2) 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
福利厚生費	362	百万円	341	百万円
減価償却費	291	百万円	225	百万円
研究開発費	568	百万円	389	百万円

おおよその割合

2014/06/30 11:50