棚卸資産
連結財務諸表提出会社
個別原価法及び移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。)
国内連結子会社
個別原価法及び移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。)
海外連結子会社
主として移動平均法による低価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品)
主として定率法(型・治具は定額法)
尚、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によります。
(貸与資産)
契約期間に基づく定額法
耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～18年
工具、器具及び備品	2～20年
貸与資産	6年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
尚、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(3～6年)に基づく定額法によります。2025/06/24 15:53

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品・商品
個別原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。)2025/06/24 15:53