#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
(建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品)
定率法
(ただし、型・治具については定額法)
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によります。
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によります。2014/06/20 14:13
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額及び減少額のうち、主なものは次のとおりであります。
※1「建物」の当期増加額は日野工場905百万円、羽村工場568百万円、新田工場441百万円、古河工場28百万円他であります。
※2「機械及び装置」の当期増加額は日野工場2,574百万円、羽村工場1,439百万円、新田工場6,041百万円、古河工場97百万円他であります。
※3「工具、器具及び備品」の当期増加は日野工場1,288百万円、羽村工場586百万円、新田工場515百万円、古河工場2百万円他であります。
※4「建設仮勘定」の当期増加額は「建物」6,057百万円、「機械及び装置」18,019百万円、「車両運搬具」1,891百万円、「工具、器具及び備品」2,409百万円であります。
※5「機械及び装置」の当期減少額は日野工場183百万円、羽村工場103百万円、新田工場49百万円他であります。
※6「工具、器具及び備品」の当期減少額は日野工場32百万円、羽村工場3百万円、新田工場2百万円他であります。2014/06/20 14:13