建設仮勘定（IFRS）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 52億7600万
- 2009年3月31日 -16.3%
- 44億1600万
- 2010年3月31日 -67.69%
- 14億2700万
- 2011年3月31日 +202.59%
- 43億1800万
- 2012年3月31日 +33.09%
- 57億4700万
- 2013年3月31日 +172.96%
- 156億8700万
- 2014年3月31日 -17.05%
- 130億1200万
- 2015年3月31日 +11.58%
- 145億1900万
- 2016年3月31日 -30.8%
- 100億4700万
- 2017年3月31日 -23.69%
- 76億6700万
- 2018年3月31日 -6.35%
- 71億8000万
- 2019年3月31日 +11.5%
- 80億600万
- 2020年3月31日 +6.92%
- 85億6000万
- 2021年3月31日 -52.18%
- 40億9300万
- 2022年3月31日 +10.85%
- 45億3700万
- 2023年3月31日 +36.08%
- 61億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 35億7700万
- 2009年3月31日 -20.63%
- 28億3900万
- 2010年3月31日 -70.06%
- 8億5000万
- 2011年3月31日 +8.82%
- 9億2500万
- 2012年3月31日 +168.76%
- 24億8600万
- 2013年3月31日 +130.17%
- 57億2200万
- 2014年3月31日 -35.69%
- 36億8000万
- 2015年3月31日 -18.8%
- 29億8800万
- 2016年3月31日 +5.12%
- 31億4100万
- 2017年3月31日 -27.6%
- 22億7400万
- 2018年3月31日 +21.11%
- 27億5400万
- 2019年3月31日 +10.28%
- 30億3700万
- 2020年3月31日 -26.41%
- 22億3500万
- 2021年3月31日 -59.64%
- 9億200万
- 2022年3月31日 +37.25%
- 12億3800万
- 2023年3月31日 -1.37%
- 12億2100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1. 上記の帳簿価額には無形資産および長期前払費用の金額は含みません。2023/06/23 13:01
2. 上記の帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定の合計額であります。
3. 上記のセグメントの名称には各事業所における主要なセグメント名称のみ記載しております。 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/23 13:01
4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。<機械及び装置> 数値制御工作機械 209 <建設仮勘定> 四輪車用油圧緩衝器製造用 1,165 百万円
- #3 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 減損損失については、注記「13.非金融資産の減損」に記載しております。2023/06/23 13:01
建設中の有形固定資産については、上記の中で建設仮勘定の科目として表示しております。 - #4 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/23 13:01
(注) 地域の区分は、注記「6.セグメント情報」に記載しております。(単位:百万円) AC事業 日本 事業用資産 機械装置、建物、工具、器具及び備品等 425 中国 遊休資産 機械装置、器具及び備品、建設仮勘定 18 HC事業 日本 事業用資産 機械装置、建物、土地、工具、器具及び備品、建設仮勘定等 296 遊休資産 機械装置、建設仮勘定 41 航空機器事業 日本 事業用資産 建物、機械装置、工具器具及び備品、建設仮勘定 58 合計 839
遊休資産については、個別資産毎に資金生成単位としております。当該遊休資産は事業用途としての利用が見込めなくなったことから、回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値であり、その価値は零としております。