減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 4億
- 2014年3月31日 +104%
- 8億1600万
- 2015年3月31日 -29.29%
- 5億7700万
- 2016年3月31日 -6.93%
- 5億3700万
- 2017年3月31日 -3.91%
- 5億1600万
- 2018年3月31日 +3.88%
- 5億3600万
- 2019年3月31日 +14.55%
- 6億1400万
- 2020年3月31日 +4.72%
- 6億4300万
- 2021年3月31日 -10.73%
- 5億7400万
- 2022年3月31日 +0.35%
- 5億7600万
- 2023年3月31日 -0.17%
- 5億7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1.販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度53%、当事業年度55%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度47%、当事業年度45%であります。主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/23 13:01
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 280 261 減価償却費 576 575 荷造運賃 8,976 9,795 - #2 注記事項-売上原価、販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 売上原価、販売費及び一般管理費の内訳は、以下のとおりです。2023/06/23 13:01
(単位:百万円) 退職給付費用 2,888 2,818 減価償却費及び償却費 18,314 18,652 荷造運賃 16,532 17,735 - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 資産又は資金生成単位の帳簿価額が回収可能価額を超える場合は、その資産又は資金生成単位について減損を認識し、回収可能価額まで評価減します。2023/06/23 13:01
のれん以外の資産に関しては、過年度に認識された減損損失について、損失の減少又は消滅の可能性を示す兆候が存在しているかどうかについて評価を行います。そのような兆候が存在する場合は、当該資産又は資金生成単位の回収可能価額の見積りを行い、その回収可能価額が、資産又は資金生成単位の帳簿価額を超える場合、減損損失を認識しなかった場合の帳簿価額から必要な減価償却費又は償却費を控除した後の帳簿価額を超えない金額を上限として、減損損失を戻し入れます。
のれんは、毎年又は減損の兆候が存在する場合にはその都度、減損テストを実施します。のれんは、帳簿価額は取得原価から減損損失累計額を控除した額で表示します。持分法適用会社については、のれんの帳簿価額を投資の帳簿価額に含めます。のれんの減損損失は純損益で認識し、戻し入れは行いません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/23 13:01
営業活動により当連結会計年度は239億円の資金流入(前連結会計年度比3億円の減少)となりました。これは主に税引前利益318億円、減価償却費及び償却費187億円、営業債権及びその他の債権の増加78億円、製品保証引当金の減少93億円によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/23 13:01
(単位:百万円) 税引前利益 28,817 31,770 減価償却費及び償却費 18,314 18,652 減損損失 13 839 976