建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 258億7400万
- 2015年3月31日 -2.8%
- 251億5000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3. リース契約による主な賃借設備の内容は、下記のとおりであります。2015/06/24 14:23
(2)国内子会社事業所名(所在地) セグメントの名称 設備の内容 年間リース料(百万円) リース契約残高(百万円) 愛川工場(神奈川県愛甲郡愛川町) HC事業 土地・建物 156 182
- #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2015/06/24 14:23
当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しておりましたが、平成26年4月1日より、一部を除く有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
当社では平成26年4月からの中期経営計画のスローガンに「KYBグループ機能一体活動により、世界のお客様の信頼と受注を獲得」を掲げており、それに向けてスピードと柔軟性をもち、変化に強い企業体質の早期実現をすべく活動してまいります。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2015/06/24 14:23
当社および国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しておりましたが、平成26年4月1日より、一部を除く有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
当社では平成26年4月からの中期経営計画のスローガンに「KYBグループ機能一体活動により、世界のお客様の信頼と受注を獲得」を掲げており、それに向けてスピードと柔軟性をもち、変化に強い企業体質の早期実現をすべく活動してまいります。 - #4 固定資産処分損の注記
- ※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2015/06/24 14:23
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 143百万円 建物及び構築物 397百万円 機械装置及び運搬具 251 機械装置及び運搬具 226 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2015/06/24 14:23
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 138百万円 建物及び構築物 0百万円 機械装置及び運搬具 30 機械装置及び運搬具 20 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2015/06/24 14:23
担保に供されている債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 受取手形 243百万円(-) 240百万円(-) 建物及び構築物 219(115) 198(-) 機械装置及び運搬具 226(22) 296(-)
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/24 14:23
当社グループは、原則として、事業用資産については事業所を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 岐阜県可児市 遊休資産 機械装置 長野県東筑摩郡 遊休資産 建物及び構築物、土地等
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産について、将来キャッシュ・フローが見込めない資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失356百万円として特別損失に計上しました。