ティラド（7236）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6000万
2010年3月31日 -98.33%: 100万
2010年12月31日 +999.99%: 3600万
2011年3月31日 +105.56%: 7400万
2011年6月30日 -77.03%: 1700万
2011年9月30日 +105.88%: 3500万
2011年12月31日 +48.57%: 5200万
2012年3月31日 +38.46%: 7200万
2012年6月30日 -73.61%: 1900万
2012年9月30日 +52.63%: 2900万
2012年12月31日 -6.9%: 2700万
2013年3月31日 +81.48%: 4900万
2013年6月30日 -61.22%: 1900万
2013年9月30日 +105.26%: 3900万
2013年12月31日 +23.08%: 4800万
2014年3月31日 +62.5%: 7800万
2014年6月30日 -79.49%: 1600万
2014年9月30日 +106.25%: 3300万
2014年12月31日 -3.03%: 3200万
2015年3月31日 +71.88%: 5500万
2015年6月30日 -81.82%: 1000万
2015年9月30日 +100%: 2000万
2015年12月31日 -35%: 1300万
2016年3月31日 +69.23%: 2200万
2016年6月30日 -54.55%: 1000万
2016年9月30日 +110%: 2100万
2016年12月31日 +52.38%: 3200万
2017年3月31日 +65.63%: 5300万
2017年6月30日 -69.81%: 1600万
2017年9月30日 +106.25%: 3300万
2017年12月31日 +90.91%: 6300万
2018年3月31日 +52.38%: 9600万
2018年6月30日 -76.04%: 2300万
2018年9月30日 +100%: 4600万
2018年12月31日 +36.96%: 6300万
2019年3月31日 +33.33%: 8400万
2019年6月30日 -79.76%: 1700万
2019年9月30日 +100%: 3400万
2019年12月31日 -26.47%: 2500万
2020年3月31日 +72%: 4300万
2020年6月30日 -100%: 0
2020年9月30日: 0
2021年6月30日: 1500万
2021年9月30日 +100%: 3000万
2021年12月31日 +50%: 4500万
2022年3月31日 +60%: 7200万
2022年6月30日 -81.94%: 1300万
2022年9月30日 +107.69%: 2700万
2022年12月31日 +51.85%: 4100万
2023年3月31日 -39.02%: 2500万
2023年6月30日 -80%: 500万
2023年9月30日 +220%: 1600万
2023年12月31日 +112.5%: 3400万
2024年3月31日 -5.88%: 3200万
2024年6月30日 -78.13%: 700万
2024年9月30日 +114.29%: 1500万
2024年12月31日 +46.67%: 2200万
2025年3月31日 +145.45%: 5400万
2025年6月30日 -87.04%: 700万
2025年9月30日 +242.86%: 2400万
2025年12月31日 +104.17%: 4900万
2026年3月31日 +65.31%: 8100万

個別

2008年3月31日: 6000万
2010年3月31日 -98.33%: 100万
2011年3月31日 +999.99%: 7400万
2012年3月31日 -2.7%: 7200万
2013年3月31日 -31.94%: 4900万
2014年3月31日 +59.18%: 7800万
2015年3月31日 -29.49%: 5500万
2016年3月31日 -60%: 2200万
2017年3月31日 +140.91%: 5300万
2018年3月31日 +81.13%: 9600万
2019年3月31日 -12.5%: 8400万
2020年3月31日 -48.81%: 4300万
2022年3月31日 +67.44%: 7200万
2023年3月31日 -65.28%: 2500万
2024年3月31日 +28%: 3200万
2025年3月31日 +68.75%: 5400万
2026年3月31日 +50%: 8100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、また、在外連結子会社は主として先入先出法による低価法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数については次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/05 9:03
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 長期前払費用
均等償却によっております。なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
4.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売掛債権及びその他の債権について貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)投資損失引当金
関係会社に対する投資に伴う損失に備えるため、その財政状態等を勘案して損失見込額を計上しております。
(3)賞与引当金
従業員賞与に充てるため、支給見込額を計上しております。2026/06/05 9:03