#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2.持分法適用会社への投資額の調整額は、持分法投資損益等によるものです。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、次のとおりです。
固定資産に係る未実現損益の消去 △31百万円
2019/06/26 12:55
#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として各種熱交換器製造・販売事業における生産設備、ホストコンピュータ及びコンピュータ端末機(「機械及び装置」、「工具、器具及び備品」)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 12:55
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 在外連結子会社は主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2019/06/26 12:55
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/26 12:55
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 12:55