建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数については次の通りであります。
建物 3～47年
機械及び装置 2～17年

2020/06/25 12:50

#2 固定資産売却益の注記（連結）

#2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	27	25

2020/06/25 12:50

#3 固定資産除却損の注記（連結）

#3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	27百万円	28百万円
機械装置及び運搬具	43	85

2020/06/25 12:50

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
愛知県 名古屋市当社 技術本部	遊休資産	建物他	1
チェコ ウンホスト市T.RAD Czech s.r.o.	熱交換器製造販売事業	機械装置及び運搬具	41
		工具器具及び備品	59
		小計	101

資産のグルーピングに関しては、会社別・事業別など管理会計上の区分を考慮して決定しております。
当該グルーピングに基づき、減損会計の手続きを行った結果、遊休資産につきましては、将来の使用見

2020/06/25 12:50

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1.当該資産除去債務の概要
工場建物等の除去に関して、使用されている有害物質を除去する義務等、及び倉庫用土地建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法

2020/06/25 12:50

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数については次の通りであります。 建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年

2020/06/25 12:50

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数については次の通りであります。 建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 12:50