	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	7	9

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

#2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	72百万円
機械装置及び運搬具	12	8

2024/06/21 13:05

#4 固定資産除却損の注記（連結）

#3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	48百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	52	54

2024/06/21 13:05

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
中計		754
中国山東省青島市青島東洋熱交換器有限公司	熱交換器製造販売事業	建物及び構築物	185
		機械装置及び運搬具	572
		その他	111
		小計	869

資産のグルーピングに関しては、会社別・事業別など管理会計上の区分を考慮して決定しております。
当該グルーピングに基づき、減損会計の手続きを行った結果、米国子会社における遊休資産につきましては、将来の使用見込のない遊休資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。当該資産グループの回収可能価額は、備忘価額により評価しております。

2024/06/21 13:05

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1.当該資産除去債務の概要
工場建物等の除去に関して、使用されている有害物質を除去する義務等、及び倉庫用土地建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法

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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数については次の通りであります。
建物 3～47年
機械及び装置 2～17年

2024/06/21 13:05