退職給付費用
連結
- 2013年3月31日
- 3024万
- 2014年3月31日 +0.39%
- 3035万
- 2015年3月31日 -29.42%
- 2142万
- 2016年3月31日 -44.92%
- 1180万
- 2017年3月31日 +137.5%
- 2802万
- 2018年3月31日 -4.52%
- 2675万
- 2019年3月31日 -17.17%
- 2216万
- 2020年3月31日 -34.58%
- 1450万
- 2021年3月31日 +6.44%
- 1543万
- 2022年3月31日 -59.29%
- 628万
- 2023年3月31日 -3.84%
- 604万
個別
- 2013年3月31日
- 2980万
- 2014年3月31日 +0.95%
- 3008万
- 2015年3月31日 -30.05%
- 2104万
- 2016年3月31日 -36.23%
- 1341万
- 2017年3月31日 +95.18%
- 2619万
- 2018年3月31日 -5.45%
- 2476万
- 2019年3月31日 -19.23%
- 2000万
- 2020年3月31日 -39.17%
- 1216万
- 2021年3月31日 +10.35%
- 1342万
- 2022年3月31日 -75.08%
- 334万
- 2023年3月31日 -35.86%
- 214万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- 販売費に属する費用と一般管理費に属する費用の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 15:06
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 従業員給与手当 730,669千円 754,320千円 退職給付費用 6,283千円 6,042千円 製品保証引当金繰入額(△は戻入額) 8,091千円 596千円 - #2 事業等のリスク
- 当社グループでは、中国2社、インドネシア1社、タイ1社の製造子会社を有しておりますが、各国における政治状況、法律、経済的慣習等によっては生産が混乱し、事業計画に支障をきたすことが想定されます。この場合、当社グループの財政状況及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。2023/06/29 15:06
(8)退職給付費用
当社グループは、従業員の退職給付費用及び退職給付債務において、数理計算に使用される前提条件に基づき算定しております。これらの前提条件には割引率、死亡率等重要な見積りが含まれており、実際の結果が、前提条件と異なるあるいは前提条件に変更がなされた場合、損失が発生し、当社グループの財政状況及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (4)退職給付費用及びその内訳項目の金額2023/06/29 15:06
(注)連結子会社は簡便法を採用しており、退職給付費用は勤務費用に計上しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 数理計算上の差異の費用処理額 △37,609千円 △46,217千円 確定給付制度に係る退職給付費用 △5,162千円 △17,143千円