有価証券報告書-第112期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用し、当社の工具については、定額法を採用しております。(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法を採用しております。)
また、有形固定資産の残存価額については、実質価額(備忘価額1円)まで減価償却を行っております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～60年
機械装置及び運搬具	4～12年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。