無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/20 15:20

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
有形固定資産「その他」	29百万円	387百万円
無形固定資産	0百万円	20百万円
合計	319百万円	563百万円

2016/06/20 15:20

#3 圧縮記帳額に関する注記

※5 国庫補助金等による固定資産圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
有形固定資産「その他」	21百万円	21百万円
無形固定資産	3百万円	3百万円
合計	1,524百万円	1,402百万円

2016/06/20 15:20

#4 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資(無形固定資産を含む)は、総額で18,568百万円となりました。その内訳は、日本4,389百万円・北米8,132百万円・欧州1,190百万円・インドネシア1,026百万円・中国1,299百万円・タイ2,532百万円であります。それぞれの主な投資内容は、日本ではディスクブレーキの生産性改善(生産再構築)投資、北米では次期モデル及び受注拡大に伴う増産対応投資、欧州ではハイパフォーマンス(高性能量販車)用ブレーキ生産設備、インドネシア・中国・タイでは受注拡大に伴う増産対応投資(タイにおいては他に鋳物工場投資)であります。

2016/06/20 15:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。2016/06/20 15:20