無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/19 15:55

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
有形固定資産「その他」	387百万円	15百万円
無形固定資産	20百万円	0百万円
合計	563百万円	320百万円

2017/06/19 15:55

#3 圧縮記帳額に関する注記

※5 国庫補助金等による固定資産圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
有形固定資産「その他」	21百万円	21百万円
無形固定資産	3百万円	3百万円
合計	1,402百万円	1,402百万円

2017/06/19 15:55

#4 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資(無形固定資産を含む)は、総額で18,670百万円となりました。その内訳は、日本3,747百万円・北米9,454百万円(リース物件の一部買い取り3,814百万円を含む)・欧州1,603百万円・中国2,019百万円・インドネシア1,100百万円・タイ747百万円であります。それぞれの主な投資内容は、日本ではテストコース(Ai-Ring)の整備投資、北米ではハイパフォーマンス(高性能量販車)向け及びGM向けの生産能力増強投資、欧州ではハイパフォーマンス向け生産設備の増設投資、中国・インドネシアでは受注拡大に伴う生産能力増強投資、タイでは生産能力増強と鋳物工場建設投資であります。

2017/06/19 15:55

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。2017/06/19 15:55