- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/07/31 15:04 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
※3 固定資産売却益の内訳
| 前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) | 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) |
| 有形固定資産「その他」 | 0 | 百万円 | 20 | 百万円 |
| 無形固定資産 | 891 | 百万円 | - | 百万円 |
| 合計 | 915 | 百万円 | 5,856 | 百万円 |
- #3 固定資産除売却損の注記（連結）
※4 固定資産除売却損の内訳
| 前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) | 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) |
| 有形固定資産「その他」 | 8 | 百万円 | 12 | 百万円 |
| 無形固定資産 | 0 | 百万円 | 2 | 百万円 |
| 合計 | 288 | 百万円 | 293 | 百万円 |
- #4 圧縮記帳額に関する注記
※5 国庫補助金等による固定資産圧縮記帳額
| 前連結会計年度(2019年3月31日) | 当連結会計年度(2020年3月31日) |
| 有形固定資産「その他」 | 21 | 百万円 | 21 | 百万円 |
| 無形固定資産 | 3 | 百万円 | 3 | 百万円 |
| 合計 | 1,402 | 百万円 | 1,402 | 百万円 |
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
主な要因として、有形及び無形固定資産の売却による収入75億円があった一方で、日本やインドネシアを中心とした設備投資により有形及び無形固定資産の取得による支出97億円などにより、資金が減少となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/07/31 15:04- #6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた投資活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産の取得による支出」及び「無形固定資産の取得による支出」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当連結会計年度より「有形及び無形固定資産の取得による支出」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の投資活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産の取得による支出」△12,305百万円及び「無形固定資産の取得による支出」△316百万円は、「有形及び無形固定資産の取得による支出」△12,621百万円として組み替えております。
また、同様の理由により、前連結会計年度において独立掲記していた投資活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産の売却による収入」及び「無形固定資産の売却による収入」は、当連結会計年度より「有形及び無形固定資産の売却による収入」として表示しております。この表示方法を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の投資活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産の売却による収入」119百万円及び「無形固定資産の売却による収入」944百万円は、「有形及び無形固定資産の売却による収入」1,063百万円として組み替えております。
2020/07/31 15:04- #7 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資(無形固定資産を含む)は、総額で9,746百万円となりました。その内訳は、日本4,807百万円・北米2,190百万円・欧州142百万円・中国341百万円・タイ537百万円・インドネシア1,729百万円であります。それぞれの主な投資内容は、日本では岩槻製造での新規立上げ投資、福島製造と山形製造でのインフラ投資、海外鉄道向け製品の開発投資、北米での新規立上げ投資、中国では中国資本の会社向けの新規立上げ投資、タイは鋳物工場の生産能力増強投資、インドネシアでは工場移転のための用地取得であります。
2020/07/31 15:04- #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2020/07/31 15:04- #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2020/07/31 15:04- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。2020/07/31 15:04
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
