建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 79億6400万
- 2009年3月31日 +2.94%
- 81億9800万
- 2010年3月31日 +6.03%
- 86億9200万
- 2011年3月31日 -6.18%
- 81億5500万
- 2012年3月31日 -5.46%
- 77億1000万
- 2013年3月31日 -1.57%
- 75億8900万
- 2014年3月31日 +1.21%
- 76億8100万
- 2015年3月31日 +0.12%
- 76億9000万
- 2016年3月31日 +21.92%
- 93億7600万
- 2017年3月31日 -3.64%
- 90億3500万
- 2018年3月31日 +8.6%
- 98億1200万
- 2019年3月31日 -1.65%
- 96億5000万
- 2020年3月31日 -13.2%
- 83億7600万
- 2021年3月31日 -4.61%
- 79億9000万
- 2022年3月31日 +4.36%
- 83億3800万
- 2023年3月31日 +0.31%
- 83億6400万
- 2024年3月31日 -2.49%
- 81億5600万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (11) 固定資産の減損損失2023/06/13 15:37
当社グループが保有する土地・建物等について、時価が著しく下落した場合や事業の損失が継続するような場合には、固定資産の減損損失の計上により、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
(12) 繰延税金資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 当社および国内連結子会社は定率法によっております。2023/06/13 15:37
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※4 営業外費用に計上した固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/13 15:37
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 15百万円 80百万円 機械装置及び運搬具 297 204 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 国庫補助金等の受入れにより取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2023/06/13 15:37
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 163百万円 163百万円 機械装置及び運搬具 227 227 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2023/06/13 15:37
2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 主として9年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。 (3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。