愛三工業(7283)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 79億6400万
- 2009年3月31日 +2.94%
- 81億9800万
- 2010年3月31日 +6.03%
- 86億9200万
- 2011年3月31日 -6.18%
- 81億5500万
- 2012年3月31日 -5.46%
- 77億1000万
- 2013年3月31日 -1.57%
- 75億8900万
- 2014年3月31日 +1.21%
- 76億8100万
- 2015年3月31日 +0.12%
- 76億9000万
- 2016年3月31日 +21.92%
- 93億7600万
- 2017年3月31日 -3.64%
- 90億3500万
- 2018年3月31日 +8.6%
- 98億1200万
- 2019年3月31日 -1.65%
- 96億5000万
- 2020年3月31日 -13.2%
- 83億7600万
- 2021年3月31日 -4.61%
- 79億9000万
- 2022年3月31日 +4.36%
- 83億3800万
- 2023年3月31日 +0.31%
- 83億6400万
- 2024年3月31日 -2.49%
- 81億5600万
- 2025年3月31日 +25.23%
- 102億1400万
- 2026年3月31日 +85.75%
- 189億7300万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (11) 固定資産の減損損失2026/06/11 10:03
当社グループが保有する土地・建物等について、時価が著しく下落した場合や事業の損失が継続するような場合には、固定資産の減損損失の計上により、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
(12) 繰延税金資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社および国内連結子会社は定率法によっております。2026/06/11 10:03
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 営業外費用に計上した固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/11 10:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 37 百万円 21 百万円 機械装置及び運搬具 544 199 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等の受入れにより取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/06/11 10:03
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 163 百万円 2,012 百万円 機械装置及び運搬具 225 225 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額の主なもの2026/06/11 10:03
建物 … Aisanみらい工場 8,510 百万円 豊田新厚生棟 1,287 百万円 アンモニア発電棟 752 百万円 機械及び装置 … 燃料ポンプモジュール製造設備 1,293 百万円 スロットルボデー製造設備 331 百万円 建設仮勘定 … アイエムアイ工場 1,453 百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/11 10:03
当社グループの減損会計適用にあたっての資産のグルーピングは、原則として継続的に損益の把握を実施している管理会計上の単位である事業グループ別に行っております。場所 用途 種類 金額 メキシコ 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 1,805百万円
当社グループは、メキシコ地域における事業環境の変化により当初想定していた収益を見込めなくなったため、自動車部品製造設備をはじめとする固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,805百万円計上しました。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/11 10:03
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 販売高(百万円) 割合(%) 販売高(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の総資産は、建物及び構築物の増加等により、前連結会計年度末に比べ10,493百万円増加し、311,476百万円となりました。負債は、長期借入金の増加等により、前連結会計年度末に比べ4,502百万円増加し、165,146百万円となりました。
また、純資産は、利益剰余金の増加等により、前連結会計年度末に比べ5,991百万円増加し、146,329百万円となりました。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2026/06/11 10:03
2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15~50年機械及び装置 主として9年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。 (3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。