建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 主として9年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

(3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

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#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 営業外費用に計上した固定資産除売却損は、主として製品の改良、変更に伴う機械装置等の除売却損であります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	52百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	243	92

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(担保資産)

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
現金及び預金	3百万円	3百万円
建物及び構築物	86	77
機械装置及び運搬具	31	―

(担保付債務)

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等の受入れにより取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	82百万円	82百万円
機械装置及び運搬具	6	6

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法1 有形固定資産(リース資産を除く)当社および国内連結子会社は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

3 リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

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